Facebookの友達リクエストを全員承認していたら、気づいたら友達の数がFacebookの上限の5,000人に達してました。

友人といっても半数がフィリピン人やトルコ人といった外国人です。

他の国の人はFacebook以外のSNSがあるようで別のSNSに誘導されます。

 

しかも、友人リクエストをしてくるうちの20人に1人くらいがお金目的でした。

 

フィリピン人の場合は、「お金ください」とストレートに言ってきます。

以前紹介した振込手数料（100万円~200万円）目的の詐欺も100人に1人くらいの割合であります。

 

アメリカ人を騙るケースもありましたが、結局そのアメリカ人の入金口座もトルコのものでした。

 

日本人でもきれいな女性の画像を使ってLINEに誘導してくる人がいますが、十中八九中身は男性です。

誘導のたびにSNSの通話機能を使って電話してみましたが、絶対に出てくれませんでした。

スマホ1台で本業を超える収入を稼がないかと勧誘を受ける

友達リクエストを承認した後、日本人から最も多いのが「スマホだけで月収100万円を稼げます」とか「定型文のコピペだけで稼げます」といった勧誘です。

FacebookのMessenger（チャット）を使って書き込みしてくる日本人は、こういった勧誘目的の人が本当に多いです。

 

本人たちは、自分たちの業務を広告業とか広告配信業とか言ってますが実際はどうだか分かりません。

こんな詐欺じみた勧誘が広告業とは……使い勝手のいい言葉です。

実際はどんなものか

前々からスマホを使った副業についての勧誘を受けていましたが、面倒なので断ってました。

そして、地味に気になっていたのが彼らが毎日のように投稿する「批判していたら成功はない」といった彼らの誘いに乗らない人に対する批判です。

 

彼らも慣れたものでいきなり勧誘をしても断られるのが分かっていますから、最初から勧誘をしてはきません。

 

最初のうちは自己紹介をしたり、こちらの趣味や興味があることを聞いてきたりといった感じです。

段々となれてきた頃にようやく副業の勧誘をしてきます。

今までにも何人かに誘われてましたが、この人が勧誘が一番うまかったので誘いを受けてみました。

 

最初、管理人が仕事でなかなか時間を作れないと断ると、彼女が「日本では労働基準法という法律があって労働時間が決まってるので私が代わりに弁護します」と書き込んできました。

弁護できるのは弁護士のみなのですが、そのことについて触れると彼女は以前、弁護士をしていたが今のビジネスの方が稼げるので弁護士を辞めたそうです。

めちゃくちゃ胡散臭いので労働基準について聞いてみたら、法律についての知識はほとんどなく、専門的な話は一切答えが返ってきませんでした。

 

ちなみにこちらの人はいきなり勧誘してきた悪い例です。

スマホ一台で副業できるという説明会への勧誘

勧誘を受けると次はLINEでのやり取りになるらしく、LINEのIDを教えるように言われます。

LINEのIDを教えると彼女が所属するチームの動画が送られてくるとともに、説明会に参加するように都合のいい日にちを予約するように言われます。

 

説明会の会場が電車で30分くらいかかる場所だったので断ると、ZOOMというミーティングアプリを使った対応も可能だとのことです。

時間は夜の８時から1時間30分にわたって説明会を行うとのことでした。

 

時間になってZOOMにログインしてみると、管理人以外にも受講者が数人いたようです。

他の人との会話も聞こえてくるのですが、徳島と東京の人がいたようです。

 

説明会は名古屋で行われていたみたいで、直接会場に聞きに行っていた人もいたようでした。

直接の会場はサクラがほとんどみたいでした。

 

そして、説明会の開始前に「録音はしない」、「質問は最後に行うから説明中は静かにする」といったことを約束させられました。

休憩のたびに参加者の点呼をとってました。

FLM(フューチャーリンクマルタ)

説明会が開始すると司会進行役の女性が出席確認を取り始め、出席確認が終わった後は自分の自己紹介を始めました。

 

「私は元々は四国で看護師をしていたのですが、このビジネスと出会って人生が180度変りました。」といった自己紹介が１０分近くあり、その後もこのビジネスのおかげでいい生活ができているとかなかなか本題に進みませんでした。

20分くらい経過したことになって分かったのが、このビジネスはFLM(フューチャーリンクマルタ)というオンラインカジノを使ったアフィリエイトだそうです。

しかもこのビジネスを始めるには20万円かかるそうです。

 

FLM自体は少し前からネットで見て知ってました。

 

FLMの有名人のSNSでは、カモにされた情報弱者がお世辞を言ってるのを確認できます。

本当にお世辞を言ってるのか、実は受講者で自演してるのかまでは分かりませんでした。

詳しい人に聞いたところ、どうも仲間みたいです。

まとめ

消費者センターに寄せられている被害の上位が情報商材とか高額塾によるものです。

情報商材や高額塾でまともなものはほとんどありません。特に高額塾は被害者しか知りません。

 

アフィリエイトやブログで実際に稼いでいる人はいます。

しかし、スマホ一台で稼げるといった仕事はとても広告業と呼べるしろものではありません。

スマホ一台でなぜ稼げるかというと情報弱者からお金を搾り取るからです。

 

そんな簡単に稼げる方法があったらいちいち紹介しません。